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微動探査は耐震設計の礎

 

以前ブログでもご紹介いたしました「微動探査」。

この技術は弊社が得意とする分野の一つの「耐震」という点においてとても重要なセクションです。

なぜなら、この分析を基にもう一つの技術要素である「wallstat」でその土地に合った建物の耐震を設計していくのが、弊社の耐震設計の考え方だからです。

 

地震大国に暮らす以上、私たちは必ず地震と共存していく必要性があります。

地震と向き合うための「微動探査」という新しい技術が、現在どれだけ注目されているのかわかりやすい記事ががありましたのでご紹介させていただきます。

 

以下引用

 

地震による住宅の被害を減らそうと「微動探査」と呼ばれる技術が注目されている。揺
れが地盤をどう伝わるかや建物が共振しやすいかを調べ、耐震設計や補強に生かす。一
般的な地盤調査法に比べて正確できめ細かい測定ができ「地盤調査の本命」とも期待さ
れる。標準化をめざして産学官による協会が発足、普及へ動き始めた。
8月下旬、千葉県浦安市の不動産会社で微動探査の講習会が開かれた。一般社団法人・地
域微動探査協会が開発した手法を利用。講師役が一辺13センチの箱形の計器4台を素早く
配置していく。調査は45分ほどで終わり、受講した社員は「思ったよりも簡単」と感想
を口にした。
住宅の地盤調査は1995年の阪神大震災を機に広がり始めた。地盤に鉄の棒を刺す「ス
ウェーデン式サウンディング試験」で硬さを測るのが一般的で、軟弱ならば杭(くい)
を打ったり特殊なセメントを注入して固めたりする。ただ、この手法は本来、地盤が建
物の重さに耐えられるか調べるのが目的で、地震による揺れやすさまでは正確には分か
らない。
一方で、微動探査は揺れが地盤を伝わる様子を直接測る。より厳密には地盤の揺れが建
物にどう伝わるかを調べる必要があるが、微動探査は耐震設計に欠かせない調査とな
る。

 

ポイントは名前の通り極めて微弱な揺れを測ることだ。地盤の中は地震が起きていない
平常時でも、走行する車や工場の振動、建設・土木工事、河川の波浪などによる微動で
揺れている。これを速度センサーを内蔵した微動計で測る。
データを集めると、地盤表層で揺れがどの程度増幅されるか(増幅特性)や、建物の共
振の程度(振幅特性)が分かる。さらに深さごとの地層の硬さなども調べられる。

地盤の詳細調査の重要性について認識が高まったのは2016年の熊本地震がきっかけだ。
震源に近い益城町では全壊した建物が多い地区と、被害が小さい地区とが道路1本隔てた
だけで隣り合っていた。
被害を分けたのが地盤の違いだ。周辺が震度5強程度の揺れでも、沼地や川の跡などでは
6弱~7に増幅された場所があった。こうした違いは従来の地盤調査では把握できないこ
とが多い。
防災科学技術研究所の先名重樹・主幹研究員は熊本地震前から微動探査の研究を始め、
地震を機に研究を本格化。そこに住宅工務店や建築資材メーカーなど約20社が加わり、
今年5月、地域微動探査協会を設立した。会長には防災科研の戸成卓二客員研究員が就い
た。

地盤の耐震性を測る技術として標準化することも大きな目標だ。
政府の地震調査研究推進本部が公表している「全国地震動予測地図」は、予想される地
震の大きさや震源の位置に、全国の地盤のデータを重ねて揺れを予測している。現在は
防災科研や産業技術総合研究所の地盤データを使っているが、これらの機関に微動探査
を活用してもらったり、協会加盟各社のデータを提供したりしてビッグデータとして活
用することも検討している。
将来、膨大な地盤データが集まれば、地盤の弱い場所での建築を規制したり、土地取引
の際に情報開示を求めたりする動きが広がることも予想される。「まずは信頼性の高い
方法であることを知ってもらい、地盤の安全性を調べる基盤技術として普及させたい」
(戸成会長)という。

———————————日本経済新聞 電子版 2019年9月3日引用

 

弊社でも推奨する「微動探査」。

土地を掘るわけではありませんし、何か特別な工事が必要なわけでもありません。

無破壊ですので、建つ前の土地でも、建った後の土地でも計測可能です。

今の家にずっと住むために、これから建てる家で安心して暮らすために、ぜひ「微動探査」をご活用ください。

 

お問い合わせは、こちらまで。

株式会社ヤマホン

tel.  0863-31-1166

mail.  inf@yamahon.jp

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